インタビュー一覧

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著者インタビュー


『メンタルタフネスな会社のつくり方』

株式会社アドバンテッジ リスク マネジメント

新刊紹介

2015年12月1日、ストレスチェック義務化法施行――。
うつ病対策は、今や企業にとっての喫緊の課題だ。労働安全衛生法改正により、2015年12月から従業員50名以上の事業場でストレスチェックが義務付けられた。
企業はメンタルリスクにいかに立ち向かえばよいのか。そんな難題に立ち向かう企業経営者、ビジネスパーソンに向けて、書籍『メンタルタフネスな会社のつくり方』が発売された。本書の見どころと出版の経緯について、編者である株式会社 アドバンテッジ リスク マネジメントに話を伺った。


――まずは出版の経緯について教えてください。

株式会社アドバンテッジ リスク マネジメント(以下、アドバンテッジ リスク マネジメント)
2015年12月1日にストレスチェックが義務化となりましたが、万全な対応ができている企業は少ないのではないでしょうか。各企業に対して、ストレスチェックのノウハウを伝えるとともに、メンタル対策を企業価値向上の問題として捉え直す一助となればと思い、本書を出版しました。

――「メンタル不調者の休職コストは半年で400万円以上」、「穴埋めのための採用コスト約180万円」など、データに基づく徹底した分析が印象的です。

アドバンテッジ リスク マネジメント 実際、休職者発生による企業の負担をここまで具体的に落とし込んで対策を検討している企業は少ないでしょう。危機感を煽るわけではないですが、メンタル対策をすれば生産性向上は可能なのだということを是非ともご理解いただきたかったのです。

――ストレスチェックを実施するうえで、注意すべきポイントは何でしょうか。

アドバンテッジ リスク マネジメント ストレスチェックを単なる義務で終わらせないということです。たとえストレスチェックを実施し、「高ストレス」と判定されてもその後の対応を何も取らない方もいます。企業側が能動的に高ストレス者に対するケアを行い、組織の改善まで行う体制を整えておくことが欠かせません。

――「健康経営」は、企業の業績に大きなメリットをもたらすのですね。

アドバンテッジ リスク マネジメント メンタル、フィジカル両面で、従業員の健康維持にきちんと取り組むことで、直接のメリットとしてまずは健康保険の費用が下がる。そして、健康問題に関わるリスクが減る。何よりも従業員みんなが元気で働けば生産性が上がりますし、将来の採用にも良い影響を与えます。「健康経営」をめざすことは継続的な企業の成長に資することだと考えています。

――最後に一言、メッセージをお願いいたします。

アドバンテッジ リスク マネジメント アドバンテッジ リスク マネジメントはこれまで、2,000社以上、約145万人のメンタルヘルスをサポートしてきました。その膨大なデータをただ意味もなく社内に留めておくのではなく、集計分析をしてサービスや商品開発に生かしていきます。各企業がもっとも大切な資産である「人」を十分に活用できるよう、アドバンテッジ リスク マネジメントにはまだまだできることがあると考えています。

ありがとうございました。

株式会社 アドバンテッジ リスク マネジメント
企業向けメンタルヘルスケア業界トップシェアを誇る、業界唯一の上場企業。
1995年、休職者の収入を補償する保険「GLTD(団体長期障害所得保障保険)」専業代理店として創業。以来、個人と組織の抱える「働けないリスク」に取り組み続けている。
企業のメンタルヘルスケア対策にも意欲的に取り組んでおり、2002年に事業を開始。2015年12月末現在、2,000社以上、145万人の顧客にサービスを提供してきた実績がある。
代表取締役社長鳥越慎二の著書に『就業不能 「働けないリスク」に企業はどう向き合うか』(ダイヤモンド社/2007年)、『メンタリティマネジメント』(東洋経済新報社/2012年)がある。


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